空気環境測定
空気環境測定について
空気環境測定は、建物内に含まれる「浮遊粉じん」「一酸化炭素（ＣＯ）」「二酸化炭素（ＣＯ２）」「温度」「相対湿度」「気流」を測定することを指します。 学校や旅館などの特定建築物、または多数者が利用する施設の所有者や維持管理権原者は、厚生労働省告示の「建築物における衛生的環境の確保に関する法律（建築物衛生法・ビル管理法）」に基づき、建築物を維持・管理するという義務が課せられています。 実施しなければならない項目には空調、水関連、清掃・衛生管理があり、空気環境測定はその中の1つに含まれています。 建築物衛生法で規程の基準値と測定した値を比較し、基準値を超えていた場合は空気環境を改善をする必要があります。
当社でのとりくみ
測定を行うにあたって必要な機械器具は、温度ならば温度計、湿度ならば湿度計といった具合にそれぞれに専用の器具が存在します。各項目ごとに個別の器具を使用する場合、器具本体を持ち運ぶ手間や操作の出来る専門の人材の数が増えるだけでなく、数カ所ある測定ポイントにかかる時間も多くなるため、必然的にコストに影響が出てしまいます。 測定回数はおよそ2ヵ月に1回以内が目安と義務づけられているため、負担だとお思いになるお客様も少なくないです。 当社では、室内環境の主要6項目を同時に測定が可能な専用機器を用いて測定行っています。 1人で持ち運びが容易なサイズで、かつ全項目の測定を1台で行えるため、結果的にお客様への負担を最低限まで抑えることができます。
空気環境整備の必要性と重要性
特定建築物に該当する建物は法律により測定が義務付けられていますが、当社では、該当しない建物の場合であっても測定を推奨しています。 特定建築物には、1つの建築物に対して特定の用途に使用される床面積が3000㎡以上（学校の場合は8000㎡以上）の建物が該当し、こうした場所の多くが大規模な建物となるため、開閉可能な窓よりも空調設備による空気循環に頼ることとなります。こうした状況下で空調設備に不備が出た場合、汚染された空気が建物内に行き届いてしまい、建物利用者への健康被害が懸念されます。 このような理由で大規模な建物では法律によって明確な基準が定められていますが、該当しない建物では義務ではないため、空気環境整備の重要性が見落とされてしまっているのが現状です。 カビの胞子やホコリ、一酸化炭素などを吸い込み続けると肺炎や中毒、最悪の場合人命にかかわってきます。こまめな換気と共に、数値による明確なチェックを実施してはいかがでしょうか？
